新たなレポートによると、2020年には、上半期に発売される新しい1機種を皮切りに、5機種の新「iPhone」が期待できそうだ。　Kuo氏は最新のレポートで、以前のレポートと同じく、Appleが上半期に新しい「iPhone SE 2」を発売すると述べている。　iPhone SE 2は、4.7インチ版「iPhone 8」に似たデザインで内部仕様は最新のものになると予想されている。　その後2020年内に、ディスプレイが5.4インチの1機種、6.1インチの2機種、6.7インチの1機種の新しいiPhone4機種の発売を予想している。4機種はいずれもOLEDディスプレイ搭載で5Gに対応する。　大きな違いはカメラだ。5.4インチ版と低価格な方の6.1インチ版には背面カメラが2つ、高価格な方の6.1インチ版と6.7インチ版には3つの背面カメラとToF 3Dセンサーが搭載されるとのことだ。 　Kuo氏は2021年のiPhoneについても記述し、2021年版では最もハイエンドなモデルでLightningポートが廃止され、「完全にワイヤレスな体験」へと移行するという。 …

広島大学とNTTドコモは大容量の手術データを次世代通信規格「5G」を介してリアルタイムにやり取りする実証実験に成功したと発表した。　5Gで治療室と遠隔地を接続し、大容量データの双方向の通信を検証した。緊急脳外科手術など熟練医が不在の場合の遠隔高度医療に道を開くことが期待される。　実証実験では「IoT」技術を活用したスマート治療室「SCOT（スコット）」を活用した。広島大内のスコットとドコモ中国支社（広島市）に設置した医局を5Gで接続した。　脳外科手術を担当する執刀医が参加し、詳細な情報をリアルタイムで遠隔で通信できることを確認した。実証実験の技術が実用化すれば、執刀医は遠隔地にいる熟練医からアドバイスなどの手術支援を受けられる。　5Gを活用した遠隔医療支援は脳外科などの高度医療での活用を想定する。交通事故などで脳外科の緊急手術が必要な場合に、専門医が不在でも熟練医が遠隔で手術を支援できるようにする。 …

韓国の５G＝第5世代移動通信システムの加入者は、400万人を突破したことがわかりました。　２日、科学技術情報通信部によりますと、９月末の時点で346万6784人だった韓国の５Gの加入者は、10月末には398万2832人にまで増えました。また、通信キャリア３社による11月29日基準の集計では433万人を突破したということです。　韓国では、去年12月に世界で初めて５Gサービスが企業向けに提供され、商用化が始まった４月からは、毎月、最低で51万人、最高で88万人の人々がサービスに加入しました。　今のような勢いが続けば、５G加入者は年内に500万人を突破するものと見られています。 …

バークレイズ証券アナリストのBlayne Curtis氏が、アップルのサプライチェーン筋からの情報として、2020年発売の｢iPhone 12 Pro｣と｢iPhone 12 Pro Max｣に6GBのRAMが搭載されるとのレポートを公開。 両モデルはさらに、5G通信のためのミリ波のサポートと3Dセンシングリアカメラを搭載。 ｢iPhone 12｣も5G通信に対応するが、｢iPhone 11｣と同様に4GBのRAMになるとのこと。 かねてより噂されている「iPhone SE2」は、2月に生産を開始し3月に発売される見込み。 …

中国が11月1日に5Gを商用化した。日本では来年の春に商用化されるが、ここで一旦、中国の動向を確認しておきたい。　中国で商用化が始まった11月1日の時点で、「三大運営商」には1,000万人を超える5Gの申し込みがあったという。　中国政府系シンクタンクによれば、2030年には5Gが2千万人近くの雇用を創出し、その他諸々含めると、約260兆円の経済効果をもたらすようだ。　中華人民共和国工業情報化部の陳肇雄（チェン・ジャオシオン）副部長は、第6回世界インターネット大会5Gフォーラムで「中国はすでに約8万6,000基の5G基地局が建設されており、年末までに13万基建設される見通しだ」と発言しており、5Gの普及に向けた取り組みを進めている。 …

韓国は今年4月、世界で初めて5Gを商用化したが、基地局やスマートフォンに使われる一部の重要部品は全て日本製に依存していることが分かった。　科学技術情報通信部が国会予算政策処に提出した予算案資料によると5G基地局用の25Gbpsレーザーダイオード、5G基地局設備の信号伝送用ケーブル、5G用のミリ波スマートフォン用アンテナは、日本製に全て依存している。 　このほかにも、7種類の部品が日本企業のシェアが60％以上に達することが分かった。　半導体のように重要素材・部品の大半を日本に依存している状況ではないという。　科学技術情報通信部関係者は「日本への依存度が高い5G部品は今後調達の多角化を図り、131億ウォン（約12億円）の予算を編成し、技術開発および商用化を積極的に推進していく」と述べた。 …

Strategy Analyticsの予測レポートより、米アップルが5G対応｢iPhone｣のリリースを2020年第3四半期（7〜9月）に計画していることが分かった。 来年リリースされるとする5G対応のiPhoneは3モデルあるとしており、リリースされれば5Gスマホ市場をリードするものとなるとのこと。 現在の5Gスマホ市場のシェアNo1は韓国サムスンだが、来年新端末リリースによりアップルが一気に追い抜くと予測されている。 …

NTTドコモの製品ページより、ソニーモバイルの2019年版フラッグシップ端末「Xperia 1（SO-03L）」が早くも生産終了となることが分かった。 製品一覧ページではXperia 1がラインナップの掲載も削除されており、販売自体も終了した模様。 なお、昨年の秋冬モデルである「Xperia XZ3」はまだ販売されており、Xperia 1が不人気のため早期に引き上げた可能性もある。 …

政府が次期通信規格のGの普及を促すため、通信網整備を前倒しする企業の法人税や固定資産税を減税する方向で検討に入ったことが15日、分かった。　NTTドコモなど携帯電話事業者のほか、5G通信をつなぐ光回線を手掛ける企業などが対象となる。　自民党の部会で総務省が示した減税案は、20年度から3年の時限措置として、電波の送受信設備などを計画より前倒しして設置した費用の5％を法人税額から控除する。 …

2020年に米アップルより5G対応のiPhoneが発売されれば、世界の出荷シェアでアップルが1位に返り咲くとのレポートを公開。 5G対応のスマートフォンでは、今のところ韓国サムスンや中国ファーウェイがリードしているが、5Gという技術革新と買い替えサイクルによりiPhoneの出荷が増進するとのこと。 …

ファーウェイ幹部が、来年７月に開幕する東京五輪までに、高速移動通信方式「５Ｇ」対応のスマートフォンを日本で発売する考えを示した。 携帯大手は来春ごろに５Ｇサービスを始める予定で、採用に向けて各社と交渉を進めているという。 華為は米国の規制に備え独自の基本ソフト（ＯＳ）を開発しているが、今後売り出すスマホのＯＳは「米グーグルとは良好な関係を保っており、アンドロイドを優先する」と述べた。 …

ファーウェイ・ジャパンは14日、来年の東京五輪・パラリンピック開催に合わせて5Gに対応したスマートフォンを複数機種、日本市場に投入すると明らかにした。 …

５Ｇの基地局からスマホに送信される電磁波が人体に悪影響を与えることが各国の医療関係者の研究によって次々に明らかになっている。　マウスを使った電磁波の人体への影響に関する研究結果では、人の皮膚や目、そして生殖能力への悪影響が懸念されるという。　５Ｇの周波数は３０から１００ＧＨｚとなり、日常生活でこれほど高い周波数にさらされることは前代未聞だ。　５Ｇは武器としてもともと開発が始まった技術であり、危険性についてヨーロッパでもアメリカでもさまざまな検証や研究が繰り返されている。　日本でも世界各地でも５Ｇの普及に向けての基地局の整備は着々と進んでいるが、影響については、日本においてはまったく問題視されていない。超高速の通信サービスが本当に必要かどうか、熟考する時ではないか、と記事の著者である浜田和幸は問いかけている。 …

東京都と携帯各社、5Gで初会合　基地局へ都施設開放 東京都は8日、次世代通信規格「5G」推進について携帯電話4社の経営トップと意見交換するサミットの初会合を開いた 今後は実務者レベルの協議を月1回程度、実施する。各社のトップとのサミットは年1回開く。 …

米クアルコムが2020年の次世代通信規格「5G」対応スマホ販売台数が、約2億台になる見通しを示した。 変曲点は韓国サムスン電子や複数の中国携帯電話メーカーが新機種を投入する春と、他の一連のフラッグシップ端末が5Gを採用する秋の見込み。 米アップルはこの時期の発売モデルの一部にクアルコムの5G向けモデムチップを採用するとの見方を示した。 …

安倍総理大臣が指示した新たな経済対策に、半導体の国産化を後押しする補助金が検討されていることが判明。 政府関係者によると、新たな経済対策として次世代の高速通信「5G」の基地局に使う半導体などについて、研究開発を推進するための補助金が検討されているとのこと。 予算は1000億円規模で調整が進められている。 …